【後々困るかも】スマホ回線の短期解約はデメリットが多い

スマホ回線で気に入らなければすぐに解約していませんか。

解約料がかからなくなったことで解約がしやすくなりましたが、短期解約を繰り返しているとブラックリスト入りし、今後、同じ業者での契約ができなくなる可能性があります。

この記事ではブラックリストについてお伝えし、短期解約以外にもブラックリスト入りする内容についてもお伝えします。

解約料がかからなくなったことでスマホ回線の乗り換えがしやすくなった

今まではスマホ回線の乗り換えをする場合、更新月以外で解約をすると1万450円の解約金がかかっており、乗り換えることが難しくなっていました。

2019年10月からは違約金は税込1,100円までと総務省により定められ、2021年10月からは旧プランも含めて解約料金がかからなくなりました。

その結果、ユーザーにとってスマホ回線の乗り換えがしやすくなり、MVNO業者を含めて多くの選択肢が出るようになり、乗り換えの際にスマホを安く購入できるなどの特典を受けるのも簡単になりました。

スマホ回線の乗り換えがしやすくなったということは、短期解約を繰り返すことにもつながります。

短期解約をしてしまうとブラックリスト入りするなどのデメリットも存在します。

短期解約を続けてしまいブラックリストに入ってしまうと、その業者にまた新規契約しようにも断られてしまいます。

ただし、販売員や各業者から新規契約を断るのかを教えてもらうことはできず「総合的審査により新規契約できません」と言われるだけです。

そのため、新規登録をした際に断られた際は過去に同じ業者で短期解約をしてしまい、ブラックリスト入りしていると思いましょう。

「短期解約でブラックリスト入りならどの程度契約しておけば問題ないのか？」と思う方もいるかもしれませんが、細かい決まりは各業者に異なり、また公式に発表されているわけではないため不明です。

キャンペーンで端末を安く手に入れ、すぐに解約をすればブラックリスト入りだが、SIM契約のみであれば問題ない。

最低半年間は使わなければならないなどさまざまな情報がありますが、公式の発表ではないため憶測となります。

ただ、新規乗り換えでスマホを安く販売したにも関わらずすぐに解約されてしまっては各業者としても困るため、不利益にとなるユーザーだと判断されればブラックリストに入れられてしまう可能性が高いと思われます。

なお、短期解約以外にも料金の支払いを滞納するとブラックリスト入りしてしまい新規契約を断られたり、スマホの端末料金の分割支払いができなくなるなどさまざまなデメリットがあります。

また、料金の滞納によるブラックリスト入りは個人信用情報機関に登録されてしまうため、新規契約だけでなく住宅ローンやクレジットカードの審査にも影響します。

そのため、短期解約以上に厳しい状況になることを覚えておきましょう。

ブラックリストについてお伝えをしましたが、今後は短期解約によるブラックリスト入りはなくなる可能性が高いです。

2023年2月に総務省が他社の乗り換えがしやすくなっている今スマホの短期解約によるブラックリストは違法とコメントしています。

その上で携帯大手に対して「正当な理由」がない限り契約を拒否することはできず、短期解約においてはそれに拒否の理由にはならないと考えを示しました。

また、販売店に対しても「短期解約はブラックリスト入りするという」という説明をした場合は「不実告知」にあたるため、携帯大手に対して代理店の指導監督をするように伝えています。

また転売ヤーに関する問題に関してはキャンペーンは1回限りなど短期解約以外で対策するように求められました。

スマホ回線の短期解約のデメリットについてお伝えしました。

短期解約を繰り返してしまうとブラックリスト入りしてしまい各業者に回線契約ができなくなってしまう可能性があります。

どれだけ契約しておけば良いのかは各業者によって異なり、また公式の発表もされていません。

そのため、基本的には、なるべく短期解約は避けたほうが良いです。

しかし、総務省による短期解約による契約拒否は違法というコメントを出したことで、今後は短期解約を理由に新規契約を拒否されることは少なくなり、SIM契約のみであれば断られることもなくなるかもしれません。